在宅医療と救急医療の連携について−日本在宅救急研究会の取り組み

日本において「終末期には自宅療養し、必要なときには医療機関を利用したい」と考える国民は6割以上といわれ、在宅医療の需要は増加し続けています。「これからは在宅と救急の連携が必要となる」と語るのは、茨城県内で在宅医療や訪問診療を中心に複数の施設を展開する、照沼秀也先生です。その言葉に込められた思いや、日本在宅救急研究会の活動について、お話を伺いました。

在宅医療でお看取りをするためには、患者さんが不安なく暮らせる環境が必要です。それはつまり、住み慣れた自宅で過ごし、何かあれば地域の病院でみてもらえる、という環境を指します。

普段、在宅医療で担えることに関しては私たちが行いますが、病院で治療するべきものに関しては、2次救急病院（中等症患者への救急医療に対応する病院）や、いわゆる地域多機能型病院と連携をとって救急対応をお任せし、回復後に在宅へ患者さんを返していただきます。

このように、在宅の患者さんが不安なく暮らせる環境をつくるためには、「在宅と救急の連携」が必要不可欠といえます。しかし実際には、さまざまな事由から在宅と救急の連携がうまく取れずに、結果的に患者さんによい医療を提供できていない現状があります。

そこで、私は2017年に「在宅救急研究会」を発足させました。

• 2017年より日本在宅救急研究会での活動をスタート

在宅と救急の連携を推進するべく、2017年に「日本在宅救急研究会」の活動をスタートしました。

従来、在宅と救急の医師はそれぞれ異なる考えを持っており、ある意味で水と油のような関係でした。そこで日本在宅救急研究会では、「患者さんのためのよい医療とは何か？（当研究会 世話人を務める野中博先生の言葉）」という最大の目的に向かって両者がコンセンサスをとり、連携するための活動を行っています。たとえば2018年11月17日には、第2回日本在宅救急研究会学術集会を開催し、「高齢者の『本当の良き医療』を求めて」をテーマに、いくつもの講演やシンポジウムが行われました。

このような活動が実を結び、理事を務める医師の数は設立当初より倍に増え、積極的な活動を行っています。さらに、2019年には当研究会は、一般社団法人 日本在宅救急医学会に移行することが決まりました。

在宅と救急がスムーズに連携し、地域のなかで機能分化することで、医療を必要とする方々に適切に医療を提供できる環境を整え、さらに、患者さんに信頼される、よい在宅医療・よい救急医療を実現したいと考えています。

• 良質な医療を提供する多機能な病院が求められていく

これからの病院は、良質な医療をきちんと提供しなければ生き残れないでしょう。さらに、さまざまなニーズに応えられる多機能な病院が求められていくはずです。なんとなく病室だけを高齢者に提供するような病院は、生き残れないと思います。

地域を支える多機能型病院、たとえば訪問診療をしながら2次救急も受け、しっかりと地域連携をとって患者さんをいるべき場所に返す、というスタイルが理想的と考えます。

さらに、在宅医療を担う診療所とスムーズに連携をとることができる病院は、地域医療のなかで重宝されることでしょう。在宅と救急のスムーズな連携は、双方にとって大きなメリットになると思います。